何を買えばいい?投資信託の選び方

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重要

投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもなく、元本割れが生じるリスクがあります。

投資信託を選ぶポイント

商品としての投資信託を選ぶポイントは以下の5つになります。

  • 運用口座
  • 分散方法
  • 運用実績
  • コスト
  • 商品の特性

運用口座

まずは、運用口座を選びます。

運用益を非課税にできるが一人一口座しか持てない一般NISA・つみたてNISAを選ぶのか

一般NISA・つみたてNISAで運用中なので、特定口座を選ぶのか

等です。

運用口座によっては選べる商品に制限があります。

もし運用口座をどれにしようか迷っているということであれば、選べる商品が少な目ですがつみたてNISAから始めてみましょう。

つみたてNISAから始めるべき理由についてはこちらにまとめてあります。

分散方法

投資信託自体が、分散投資された金融商品です。

国の分散・資産の分散(株式、債券等)といったように分散方法は商品によって様々です。

例えば、国の分散をしたいということであれば、「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」等が該当しましす。

このような投資信託を一つ選べば、それだけで投資先の国を分散した運用が可能となります。

なので、まずは神経質になりすぎず、「国」「資産」をどのように分散したいかを考える必要があります。

運用実績

運用実績についてはまず、基準価額と純資産総額の推移、分配金の実績から判断しましょう。

純資産総額が右肩上がりになっている投資信託は、一般的には繰上償還される可能性が低いので長期投資に向いてると言われます。

併せて長期的な運用を想定する場合、運用実績が「分配金なし」を選ぶ方がよいと言われることが多いです。

なぜなら、分配金なし=分配金の再投資となり、複利効果を得やすいからです。

基準価額
投資信託の購入と換金時の基準となる値段。通常1万円からスタートする。ただし、基準価額が高い=運用実績が良いというわけではない。購入時の基準価額と換金時の基準価額の差分が損益となるので、商品選択時は目安程度に確認。
基準価格=純資産総額÷総口数
純資産総額
投資信託を構成する株式や債券を時価評価した金額から、運用費用などを差し引いた金額。純資産総額が右肩上がりに増加しているということは、お金が集まっているので繰上償還のリスクも低い。
純資産総額=基準価格×総口数
ただし純資産総額が右肩上がりに増加していない=運用実績が悪いというわけではない。分配金がある投資信託の場合、純資産総額・基準価格は下がるので、運用会社のサイト等で原因を調べる必要あり。
分配金
投資信託の運用によって出た収益(株式の配当金や債券の利子等)を、決算時に投資家へ還元する金銭のこと。
償還
運用期間の満了日前に、投資信託の運用が終了すること。
償還日を設けていない投資信託もある。
繰上償還
運用期間の満了日前に、投資信託の運用が終了すること。
運用計画が崩れてしまうことが最大のデメリット。

コスト

投資信託を運用するためにかかるコストは、以下の4つに分類できます。

  • 購入時手数料【購入時】
  • 信託報酬【運用中】
  • 監査報酬等の費用【運用中】
  • 信託財産留保額【換金時】

購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額の実数は、証券会社の各商品ページや目論見書で確認できます。

購入時手数料
投購入時に証券会社などの販売会社に支払う手数料。証券会社によっては、全銘柄または一部銘柄の販売手数料が無料の場合あり。販売手数料が無料のことをノーロードとも呼ぶ。
信託報酬
投資信託の運用・管理の費用として、委託会社・販売会社・受託会社に支払う手数料。ファンドオブファンズの場合、投資先の投資信託で掛かる信託報酬もコストとしてかかる。
ファンドオブファンズ
投資信託を投資対象とする投資信託。つまり、投資信託の商品構成が、株や債券ではなく投資信託そのものが含まれる商品のこと。
信託財産留保額
換金時に支払う手数料のような費用。販売会社等に支払う手数料ではなく、換金した商品(投資信託)の今後の運用に必要な諸費用に充てられる費用。商品によっては、掛からない場合がある。
目論見書
読み方「もくろみしょ」。投資信託の目的・運用の方針・リスク・コストなどを記載した文書で、いわゆる投資信託の説明書。「交付目論見書」と「請求目論見書」の2種類がある。

監査報酬等の費用は、運用報告書に実数の記載がありますが、証券会社の各商品ページや目論見書に実数の記載がないコストとなります。

なぜ運用報告書にのみの記載なのかというと、目論見書には以下のように、監査報酬等の費用について記載があります。

(一部抜粋)運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

目論見書にて実数の確認ができない費用例
投資信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用、その他投資信託財産の運営にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等。

商品の特性

商品の特性で、特に気にすべき点は以下の3つです。

  • 商品構成
  • 運用方法
  • 為替ヘッジの有無

商品構成と運用方法の分類についてはこちらの記事にまとめました。

商品構成では、株式型なのか債権型等、投資信託内での資産配分を決めます。

運用方法では、コストを抑えたインデックス運用をするのか、アクティブ運用をするのかを決めます。

為替ヘッジでは、国外の投資信託を選ぶ場合、為替の変動リスクをどのように受け止めるのかを決めます。

為替ヘッジ

為替変動リスクを抑えること。

為替ヘッジ「なし」のメリット・デメリット
【メリット】
円安になった場合、為替差益を得られる。
【デメリット】
円高になった場合、為替差損を被る。
為替ヘッジ「あり」のメリット・デメリット
【メリット】
円高になった場合でも、為替差損が小さくなる。
【デメリット】
円安になった場合、為替差益を得られない。
別途ヘッジコストが掛かる。
円安と円高
【円安】
日本円の価値が安く(低く)なること。
例)1ドル=100円⇒1ドル=110円
【円高】
日本円の価値が高くなること。
例)1ドル=100円⇒1ドル=90円

なお、以上の3つについては商品ごとにカスタマイズできるものではなく、商品ごとに決められた特性となります。

最後に

投資信託を選ぶポイントとして5つを紹介しました。

聞きなれない単語もたくさん出てきましたので、ポイントごとに理解いただければ幸いです。

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