Amazonと家電量販店で比較して、買い物している方も多いと思います。
比較をする際に金額はもちろん、還元されるポイントや実質価格も重視されいるのではないでしょうか？
今回の記事では、実質価格を完全解剖します！
初めに
この記事での家電量販店とは、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機の3社を想定して書いています。
買い物時に比較材料になるであろう特徴を比較します。
（無料条件あり）
この記事では、基本価格と基本還元率をもとに実質価格について解説していきます。
基本価格
家電量販店での価格設定は、以下のようになっていることが多いです。
基本還元率
基本還元率について、商品にもよりますがAmazonでは1％、家電量販店では10％という設定がほとんどです。
実質価格
例えばネットの安値が4,950円だった場合、家電量販店では、
販売価格が5,500円、還元率10％＝550円、実質価格4,950円（5,500円－550円）
といった形になっています。
つまり実質価格が同じということになります。
実質価格が同じならどっちで買ってもいいのでは？と思われる方もいるかもしれません。
しかし！
「実質価格が同じ 」 ＝「最終的な手残りが同じ」ではないのです。
実質価格が同じものを3回購入した例です。
図1
この図では赤文字の「23,175円」が実質価格の合計となります。
ではもう一つの例を見てみましょう。
図2
図1と同様に赤文字の箇所が実質価格の合計となります。
商品の金額と還元率は同じですが、実質価格に差が出ました。
図1と図2の違いは、支払に付与されたポイントを使ったかどうかです。
なぜこのようなことが起こるのかというと、ポイント付与の計算式が違うからです。
具体的には、このような計算式となります。
つまり、ポイント対象金額が異なります。
なので、実質価格が同じでも、ポイント付与の条件（計算式）が異なると最終的な手残りに差が出てきます。
その他の店舗
この記事では、Amazon、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機の4社を例に挙げました。
しかし、この4社以外で買い物をする場合に注意すべき点があります。
それはポイント付与対象が、税込金額に対しての付与なのか、本体価格（税別金額）に対しての付与なのかです。
本体価格10,000円（税込11,000円）、ポイント還元10％
購入金額が多くなればなるほど差が大きくなるので、必ずチェックしたい内容になります。
以前のヤマダ電機は本体価格（税別金額）に対しての付与だったようです。
最後に
この記事で記載しませんでしたが、楽天もAmazonと同様の計算式です。
※2022年4月より楽天市場での買い物においては、本体価格（税別金額）に対しての付与に変更となります。
Amazon・楽天と家電量販店の実質価格の比較ツールを作成しました。
ぜひご活用ください。
実質価格が同じ＝最終的な手残りではないということが理解いただけたと思います。
実質価格だけで見たらAmazonに軍配が上がります。
しかし、家電量販店が劣っているということは決してありません。
家電量販店のメリットも別途記事にまとめていきます。